マンション売却は大手と地元どちらが良い?メリット・デメリットを徹底比較

大手企業

「大切な家やマンションを売却したいけれど、やっぱり有名な大手に頼むべき?」
「地元の小さな不動産会社のほうが、親身になって動いてくれるのかな……」

 

こんな疑問や迷いを抱えていませんか?

結論から申し上げますと、マンション売却において「大手だから絶対に安心」「地元だから常に有利」という単純な正解はありません。

どちらの会社にも一長一短があり、大手のブランド力や広域の顧客ネットワークが活きる物件もあれば、地元の地域密着型ミニコミ情報やフットワークの軽さが最大の武器になる物件もあるのが不動産売却のリアルです。

ここで最もやってはいけないのが、「よくCMで見るから」「昔からあるから」という先入観だけで、最初からどちらか1社だけに絞って売却を丸投げしてしまうことです。

それぞれの強みを比較しないまま進めると、あなたの物件に全く合わない販売戦略をとられ、何ヶ月も売れ残った挙句に大幅な値下げを迫られる最悪の罠にハマりかねません。

中古不動産市場は買い手のニーズも多様化しており、会社選びの重要性はさらに高まっています。

今回は、大手不動産会社と地元の小規模な会社のメリット・デメリットを徹底比較し、あなたの物件を最も高く、スムーズに売却するための「失敗しない本当の選び方」をプロの視点から本音で解説します。

記事の信頼性

監修者:毎日リビング株式会社 代表取締役・宅地建物取引士 上野 健太

不動産業者としての実務経験を活かし、売主の立場で記事を監修しています。
このサイトから多数の査定依頼を受けています。(NHK・経済誌の取材実績も)

※大手か地元か、どこの不動産会社に頼むか迷っている方へ

会社選びの不毛な二択を終わらせる唯一の正解は、「今の段階で、大手と地元の両方から査定を取り、実際の販売プランと担当者の対応を直接比較すること」です。

一括査定サイトを利用すれば、誰もが知る大手企業から地元の有力会社まで、あなたの街に対応した最適なプロを自動でマッチングしてくれます。

ネットの口コミを眺めるより、自分の物件で直接オーディションするのが一番確実ですよ。

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大手不動産会社とは?中小不動産会社とは?

大手不動産会社と中小不動産会社に明確な定義はありません。

一般的に、大手不動産会社は多くの店舗を持ち、全国的に展開している不動産会社を指します。テレビCMを流しているような会社を想像してもらえると分かりやすいでしょう。

一方、地域密着の中小不動産会社は、その地域に根付いた「街の不動産屋さん」をイメージしてもらえると分かりやすいです。
全国に店舗を持っているわけではありませんが、その地元に特化して営業活動しています。

センチュリー21やハウスドゥなどはフランチャイズなので中小企業に分類されます。

マンション売却はエリアが重要

冒頭で、マンション売却において「大手だから絶対に安心」「地元だから常に有利」という単純な正解はないと言いましたが、強いていうと、マンション売却を任せるなら、地域密着型の中小不動産会社の方が高く・早く売れる可能性は高いです。

その最も大きな理由は、マンションは「エリア」が非常に重要だからです。まずは、マンションはエリアが重要という点を重点的に解説していきます。

マンション購入者の希望

マンションを探している人は、一般的に以下のような希望条件があります。

  • エリア:○○駅付近に住みたい
  • 価格:○○万円以下で探している
  • 広さ:○○㎡以上が良い
  • 間取り:〇LDK以上が良い
  • 築年数:築〇年以下が良い

そのほかにも色々と条件はありますが、少なくとも上記5つは多くの人が条件にする指標です。その中で、エリアだけは変えにくい要素になります。

希望エリアは変わりにくい

エリアを考える人は、「〇〇駅付近」や「〇〇駅~〇〇駅」、「〇〇市〇区・〇〇町」もしくは、「〇〇小学校区」のように、ある程度絞った範囲でエリアを指定する方が多いです。

エリアを指定するわけは以下の通りです。

  • 職場と自宅の距離を考える
  • 実家との距離を考える
  • 子供の学区が変わらないようにする
  • 生活圏が変わらないようにする

要は、そのエリアを指定する理由が明確にあるということです。もちろん、かなり広いエリアで探している人もいますが、多くの人は大体のエリアを決めています。

つまり、エリア条件を大きく変えることは難しいので、「エリア」は前項で解説した5つの指標の中で最も重要になります。

エリアは周辺環境も含まれる

また、「生活環境」や「利便施設」もエリアに含まれます。先ほどのエリアは「場所」という要素でしたが、「生活環境」や「利便施設」は実生活に直結する要素です。

たとえば、小さなお子さんがいる家庭では、保育園などが近くないと厳しいですし、近くに公園があったりスーパーがあったりという環境が望ましいです。
また、治安が悪いところや、車の通りが多いところなども避けるでしょう。

そして、女性の1人暮らしの場合は、駅から遠いマンションは避ける傾向にありますし、夜真っ暗になる道を通るマンションも避けるでしょう。
仮に、間取りなどの条件が合っていても、それが最寄り駅やバス停から徒歩15分以上であれば購入まで至りません。

マンション売却に影響するその他の要素

エリア

さて、エリアの重要性をご理解いただけたと思いますが、次にほかの要素である「価格」「広さ」「間取り」「築年数」について考えていきましょう。

マンション売却価格

価格は「予算」なので、一見すると変わらない要素になります。
確かに、この4つの要素の中では比較的変わりませんが、「月々返済」に落とし込むと変わるケースが多いです。
というのも、一般的にマンション購入者は住宅ローンを組むので、組んだローンの金利によって月々の返済額は異なります。

また、マンションは管理費・修繕積立金の金額が異なるので、そのランニングコストでも月々の支払額が変わります。
特に、今の低金利時代の住宅ローンだと「意外と月々の支払額が少ない」というパターンが多く、10%程度予算が上がることはそう珍しいことではありません。

日本銀行が発表したマイナス金利政策の解除など大規模な金融緩和策によって、利上げが予測されています。購入者の予算が下がる可能性もあるので注意が必要です。

参考:金利上昇は不動産売却に悪影響を与える!売り時と対策方法を徹底解説

マンションの広さ、間取り、築年数

たとえば、「70㎡2LDK」を希望している人が「65㎡3DK」を買うことはないでしょうか?
そもそも「70㎡2LDK」は、家族数や家具などを考えた結果です。
そのため、家具の配置ができて、家族全員がストレスないと感じる間取りであれば「65㎡3DK」でも問題ありません。

最近のトレンドでは「DK」はあまり好まれません。リフォームして2LDKにして売り出すのもひとつの方法ですが、予算・売り出し価格等も考慮しないといけないので、慎重に仲介会社と相談しましょう。

参考:2LDKのマンションは売却しづらい?その理由や対策を徹底解説

築年数も同じです。築10年以内を希望した人でも、築15年のマンションを購入することはあります。
築年数を指定するのは、単純に建物のきれいさや資産価値です。
ただ、その2つの要素は実際の建物を見学したり、下落率を提示したりすれば解決する可能性は高いのです。

参考:マンション売却額は築年数が影響する?価値が下がる築年数の目安について

中小不動産会社(地場企業)の強みと大手のデメリット

要はエリアが変えにくい要素であり、そのほかの要素は変えることも可能な要素ということです。
ということは、そのマンションを営業するときに、購入者へ最も効く営業トークは「エリア」に関してのトークになります。

そのエリアに対しての情報量は、地元に密着している中小不動産会社の方が上です。だからこそ、マンションの売却は地元密着の中小不動産会社の方が高く・早く売れる可能性が高いのです。

エリアの営業トーク

エリアの営業トークは、実は非常に多くの種類があります。単に、駅の利便性や利便施設の紹介、近くにある公園や医療施設など、パンフレットに載っている単純な情報であれば大手不動産会社でも問題なく説明できるでしょう。

しかし、実際にそこに住む人は、以下のようにもっと深い部分を気にします。

  • 朝の電車やバスの混み具合
  • スーパーの品ぞろえや質
  • 公園は休日、平日はどんな様子か?
  • 近くの幼稚園の倍率は?近くの保育園の評判は?
  • 夜は安全か?街の雰囲気は?
  • 再開発の予定は?行政の区画整理などは?
  • 周辺に何か建築される予定は?
  • 自治会(町内会・子ども会)に関すること

このようなことは、そのエリアに根付いている不動産会社しか分かりません。地元密着の中小不動産会社は、そのエリアで何百・何千と取引をしています。

その過程で蓄積されたノウハウは、上記のようにエリアに関しての武器になるのです。購入検討者にエリアさえ気に入ってもらえれば、後の要素は上述した「ローン金利の変更」や、「家具配置の提案」で解決しやすいです。つまり、結果的に高く・早く売れます。

大手不動産会社のデメリット

さて、大手不動産会社と地域密着の中小不動産会社とでは、前項で解説した「エリアの情報量」が大きく違いますが、ほかにも大手不動産会社は囲い込みのリスクが大きいということも言えます。

不動産流通センターのデータを見ると、両手取引をしている確率は、大手不動産会社の方が圧倒的に多いのです。

囲い込みとは
他社から購入検討者を紹介されても断る行為

つまり、自社で買主も売主も仲介することで、買主・売主どちらからも仲介手数料を得ようと考えているということになります。
しかし、囲い込みをされると集客が減るので、売主からするとデメリットしかありません。

もちろん、「両手取引が多い=囲い込みをしている」というわけではありませんが、囲い込みをしている確率が高いのは事実です。
その点も、地域密着の中小不動産会社をおすすめする理由の1つです。

参考:囲い込みされてない?不動産売却時のトラブル【悪徳業者編】

まとめ:ネットの評判で悩むのは終わり!一括査定で「大手と地元」を直接オーディションしよう

ここまで、不動産売却における大手不動産会社と地元の小規模な会社のメリット・デメリットを徹底比較してきました。

机の上の特徴をどれだけ並べても、最終的にあなたの物件を高く売ってくれるのは、「会社の規模」ではなく「あなたの物件に最適化された戦略を提案してくれる担当者」です。

「結局、自分の家はどちらに頼めばいいのだろう…」と、売主様が一人で抱え込んで頭を悩ませる必要はもうありません。

本当に必要なのは、頭の中で選ぶことではなく、「大手の広域ネットワークの査定額」と「地元のリアルな地域相場の査定額」を同時に並べ、どちらがよりロジカルで信頼できるかを自分の目で直接見極めることです。

そのためには、自分で1社ずつ電話をかけたり店舗を回ったりするような非効率なことはやめてください。必ず安全な一括査定サイトを利用し、大手と地元の有力会社をバランスよくピックアップして競わせるのです。

各社の「査定額の根拠」と「売却プラン」を天秤にかけることで、会社の看板に騙されることなく、あなたの不動産売却を本当に大成功させてくれる『本物のエース』を簡単に見つけ出すことができますよ。

【看板に騙されない】大手と地元の強みをあなたの物件で直接比較してみる

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